・ 委託機関：(財) ヒートポンプ･蓄熱センター(蓄熱関連情報の解析グループ)
・ 研究実施：2004年9月〜2005年3月
・ 研究担当：松田則雄、中原信生

　多くの蓄熱システムが期待されたような性能を挙げずに運転されている実態も少なくないが、その原因はまさに企画から運転管理にいたる、性能規定の不備、設計内容の不適切、施工･試運転調整の不備、或いは制御システムの不備ないし誤動作、運転保守管理の不適切など、各種の要因とそれの組み合せが原因であった。蓄熱システムに関して言えば、それぞれの各段階で最適な手続を踏むことに関してはヒートポンプ･蓄熱センターが整備してきた各種マニュアルやプログラムを駆使すれば良いのであるが、建設プロセス全体を通してその性能実現を管理することができなければ、接続点における食い違いや勘違いが結果として大いなる欠陥を生みことになる。また工期の圧迫によって試運転調整がおざなりになってしまったり、各プレーヤーの役割分担が不明瞭なままに推移して大きな落とし穴が待っていたりして、トータルとして最適なものがオーナーに引き渡され、運転保守管理者がよりどころとすべき文書も整理されないままに運営状態に入ってしまうことが最終的な難点であった。もちろんこれは蓄熱システムのみのものでなく、建築生産される各サブシステムにも同様に適用される現象で、そこに性能検証過程導入の必要性が認識されてきたのであるが、蓄熱式空調システムという技術的に高度で興味深いサブシステムはまさにその一つのケーススタディーとして典型的な題材を与えるとともに、それ自体として蓄熱システムの効果を最大限に発揮するように活用することが出来るであろう。

　本調査研究は、前2年度に亘って同センターの委員会にて作業されてきた「蓄熱式空調システムの性能評価及び性能検証(略称、蓄熱コミッショニング)」を社会普及啓発用にマニュアル化したものである。ここではこの間に注入された新しい環境、すなわち、空気調和･衛生工学会の性能検証指針、Annex40で開発したMQCツールの利用環境の充実を踏まえてマニュアルとして構成を一新したものである。即ち、企画段階から定常運転段階に至るまで、学会指針付属書のプロセスフローに従い、蓄熱式空調システムの関連事項を組み入れて全面的に加筆修正を施したMQC/TESを活用して過程を進行させると言う流れに則った。これにより、昨年までは分離して進めてきたプロセス管理記述とMQCの内容を整合させ、かつ学会指針のフローを辿る、と言う記述スタイルを徹底させた。

本マニュアルは、大きく次ぎの４章と付録･資料とから構成されている。

１．蓄熱式空調システムと性能検証
２．性能検証作業の概要
３．新築建物の蓄熱システムの性能検証過程
４．新築建物の性能検証実施例

付録
資料

　本マニュアル第一の利用者は性能検証責任者（CA）の役割を果たす者を想定するが、マニュアルには性能検証関連者の役割や業務も記述し、MQC/TESに含まれるデータベースの内容はCAに限らず蓄熱式空調システムのシステム構築、設計・施工及び試運転調整の責任者や運転保守管理の責任者にも利用されることを意図しており、技術レベルとしては建築設備士レベルを想定している。

　ヒートポンプ･蓄熱センターではこのマニュアルを用いて第一回の蓄熱コミッショニングの研修会を3月に開催した。この研修会は今後も開催されるので、BSCA会員も同センターのホームページの案内に応じて参加されることを期待する。

・     委託機関：(社) 日本ビルエネルギー総合管理技術協会(経済産業省委託)
・     研究実施：2005年2月〜2005年3月
・     研究担当：中原信生

  省エネルギーの更なる徹底が叫ばれる中、民生部門のエネルギー消費は依然として毎年一定の延びを示し、省エネルギー目標達成上の一つの制約になっている。折から京都議定書の発効により、推進国であるわが国がその実現に向けての役割は極めて大きなものがある。然るに実際に建築物における環境の質とエネルギー消費の形態を見るに、必要且つ十分な環境を守りつつ最適なシステム設計とシステム運営・建物利用を行う、という努力が相変わらず不足していると言わざるを得ない。差し当たっての省エネルギー化の推進には現存する建物のエネルギー性能診断に基づく性能改良が手っ取り早いが、5年、10年以上の中・長期の展望の下に省エネルギ−、温暖化ガス排出低減化対策に基づく効果を持続させるにはこれから作られる建物のエネルギー・環境性能をいかに確実に実現していくかと言う社会システムが構築されなければならない。

  本研究は上記の問いに答えるべく、近年の建築性能検証による省エネルギー実現の手法として極めて有望とされているコミッショニングプロセスの導入につき、高効率エネルギー関連設備導入とその効果の確実な発現に向けた建築生産における当初性能検証(イニシャルコミッショニング)プロセスについての研究として、その考え方、国内外の展開状況、プロセスの進め方、建築発注者の判断の基準とすべき事項について取りまとめ、さらに過去になされた類似プロセスの事例の紹介、並びに今後の大規模プロジェクトをモデルとした、プロセス導入に当たっての具体的な実施方法についてのケーススタディーを取りまとめたものである。

  近年、建築設備、取り分けエネルギー消費と居住環境ならびに地球環境(地球温暖化物質排出等)に関係の深い空気調和･換気･エネルギー利用設備が、建築主に引き渡され施設運営に入ってから、予め予測していなかった各種の問題を発生してクレームを生み、顕在化しない場合でもエネルギー多量消費のまま推移していることが明らかになってきた。そのために、省エネルギーの観点から現存する建物の空調･電気･エネルギーシステムに対する省エネルギー診断やESCO業務が注目を浴びているが、システム自体が発注者の要望を十分に勘案し適切に設計・施工され完全に試験調整されて引き渡されたものでない限り、後でいかにしても初期性能の悪さを回復することは出来ないし、そのうえ経年とともに進行する性能劣化や、季節変動や居住スタイルの変動によるシステム再調整を行わないがための性能悪化、エネルギー多消費化は著しいものがある。また、ESCOその他の既存建物に対する現存の制度的な省エネルギー手法も、高度な技術を持つ第三者による公正な性能検証行為が無ければ実際の省エネルギー量を公平に同定することは不可能であり、ひいては発注者やESCO業者そのものばかりでなく、社会資本の低劣化に寄与してしまう。

  以上のことから、既設建物にしろ、新設建物にしろ、環境･省エネルギーに関する発注者が安心して任せることの出来る第三者機関である性能検証のための技術者を育成し活用することが必要である。取り分け新築建物においては、発注者の真に求めるところの性能要件を明確にし、その中で数々の専門的助言を行い、適切な設計と施工、試運転調整を経てその性能が実現し、設備運転監理者が正しくかつ安心して運転保守できるように建設プロセス全体に渡す性能規定とその実現の過程を、技術的にも工程的にも、確実な査閲と確認、文書化と情報伝達を行いつつプロセスをマネージするコミッショニング技術者 (性能検証責任者、CA)が必要である。

目次
1.背景
2.発注者の要求を十分に実現するスキームのあり方について
3.建築の各フェーズにおける具体的な措置事項について
4.省エネルギーの視点からの各フェーズにおける発注者の判断の基準
5.コミッショニングプロセスの実施例
5.1.晴海アイランド地区熱供給施設のコミッショニング的プロセスの事例
5.2.山武環境技術センターのコミッショニングプロセス実施例
6.Nプロジェクトモデルによるケーススタディー